土地選びの基本
理想の家づくりは土地選びから始まる
家を建てるときに、最初に考えるのは土地選びです。
土地は環境や日当たり、周辺の利便性など、日々の暮らしに関係します。
土地選びで失敗しないためのポイント
自分たちがどのような生活を送りたいかを話し合い、それに合った土地を探すことが大切です。
僕は大きな庭のある家に住みたいな
私は子供の学校の近くがいいわ
土地選びは妥協せず、自分たちの理想に近い場所を探すことが成功のカギです。
隣人や周辺環境の確認:安心して暮らすために
隣人とのトラブルを未然に防ぐために
新しい土地で生活を安心して始めるためには、隣人や周辺の環境を事前に確認することはとても重要です。
隣人との折り合いや生活スタイルが合わない場合、後々トラブルに発展することもあります。
そのため、購入前に近隣の様子をしっかりと観察しましょう。
例えば、家の周りが雑然としていないか、ゴミが放置されていないかなど、生活環境をチェックすることが大切です。
違和感を感じたら、慎重に検討を
もし、周囲の家が高い塀で囲まれていたり、防犯カメラが至るところに設置されている場合、その土地が安全面で問題を抱えている可能性があります。
また、植栽が境界を越えて生い茂っているなど、隣人の管理状況にも注意が必要です。
少しでも違和感を感じたら、その土地を選ぶ前に、今一度慎重に検討しましょう。
できれば挨拶をしてみる
実際に購入を決断する前に、可能であれば両隣やお向かいさんに軽く挨拶をしてみるのも一つの方法です。
簡単な会話を通じて、どのような人が住んでいるのかを直接感じることができ、安心して土地を選ぶことができます。
日照条件と土地の高さ:快適な暮らしを実現するために
南側の土地が重要な理由
快適な暮らしを実現するためには、日照条件がとても大切になります。
近隣の土地の高さは大きな日照に影響を及ぼします。
もし、南側の土地が自分の家よりも高い場合、一日の大半を日陰で過ごすことになりかねません。
冬場など、日照が少なくなる時期には特に影響が顕著です。
アプリを使って日照確認を
最近では、無料の「スケッチアップ」や有料の日照シミュレーションアプリを使って、日当たりを簡単に確認することができます。
私は、現地調査に行くときは「サンサーベイヤー有料版」を使用していますが、とても役に立っています。
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これらのアプリなどを使うことで、冬至や夏至の日照状態をリアルにシミュレーションでき、どの季節でも快適に過ごせる土地かどうかを事前に確認できます。
高い建物が建つリスクを防ぐために
また、南側に高い建物が建てられるエリアかどうかも確認が必要です。
一般的に、低層住居専用地域では10メートル以上の建物を建てられないため、日照を確保しやすいですが、それ以外の用途地域では4階建て以上の建物が建つ可能性があり、注意が必要です。
用途地域の確認を怠らず、将来的なリスクを防ぎましょう。
時間帯ごとの土地確認:見落としがちなポイントをチェック
一日のさまざまな時間帯に訪れてみる
土地選びの際には、可能な限りさまざまな時間帯に現地を訪れてみることをお勧めします。
平日や週末、朝昼夕晩といった異なる時間帯に訪れることで、その土地の本当の姿が見えてきます。
たとえば、朝と夜では交通量が大きく異なったり、昼間と夜間で周囲の雰囲気が変わることもあります。
こうした違いを確認することで、日常生活においてどのような環境になるのかを具体的にイメージできるようになります。
天候や季節の変化にも注意
また、晴れの日や雨の日、季節ごとの変化も重要です。雨の日に水はけが悪く、水たまりができやすい土地かどうかを確認することは、住んだ後の快適さに直結します。
特に、台風や大雨の多い地域では、雨の日の確認は欠かせません。
登下校時の状況も確認を
さらに、近くに学校がある場合、登下校時の状況も確認しておきましょう。
登下校の時間帯に道路が混雑しやすいか、子どもたちの声や動きがどの程度あるかを把握することで、静かに過ごしたい場合の判断材料になります。
地盤の強さと安全性の確認:安心して家を建てるために
地盤の強さは家の安全に直結
土地選びの際には、地盤の強さも確認しておくことが重要です。
地盤が弱いと、地震や大雨などの自然災害の際に家が沈下したり、倒壊するリスクが高まります。
事前に地盤の強さを調べることで、こうしたリスクを最小限に抑えることができます。
役所で簡単にできる地盤調査
地盤の強さを確認するためには、役所などで公開されている地盤情報をチェックするのが簡単な方法です。地名に「水」や「沼」、他にも“さんずい”がつく場所は、かつて水系だった可能性が高く、地盤が弱かったり、水の被害にあっている地域のことが多いので避けた方がよいでしょう。
また、液状化のリスクがある地域も注意が必要です。液状化による地盤沈下は、保険の対象外となるため、埋め立て地などは慎重に検討しましょう。
液状化ってどんなところで起きるの?
緩い砂地盤で地下水位が地表から10m以内にあるところ
具体的な場所:埋立地、旧河川敷、砂丘地帯、沿岸部の平野など
専門的な地盤調査も検討を
さらに、気になる土地があれば、専門的な地盤調査を依頼するのも一つの方法です。
地盤調査を行うことで、より正確な情報を得ることができ、家を建てる前に必要な補強工事なども計画しやすくなります。
安心して住まいを建てるためにも、地盤の強さと安全性をしっかりと確認しましょう。
隠れたコストを見逃さないために:予算内で理想の家を建てるために
上下水道やインフラの確認を忘れずに
土地を購入する際、家を建てる以外に発生するコストについても考慮することが大切です。
まず確認すべきは、上下水道や電気・ガスといったインフラが敷地内まで整っているかどうかです。
もし整備されていない場合は、自費での引き込み工事が必要になり、予算を超えてしまう可能性があります。
上下水道の引き込みは自治体によっては補助金が出るので確認しよう!
土地の高低差がもたらす追加費用
隣地や道路との高低差も見逃せないポイントです。
土地に高低差がある場合、土留めや擁壁などの工事が必要になることがあります。
特に、高低差が2メートル以上ある場合は、費用がかさむ可能性が高いため、事前にしっかり確認しておきましょう。
どうして2m以上だと費用がかさむの?
2メートルを超える擁壁の場合には工作物として確認申請が必要です。
また、道路との接続部分で車の出入りがしやすいかどうかも重要です。
縁石のカット部分がずれていると、自治体に申請して移動可能かの確認が必要になり、時には認められないケースもあります。
境界線の確認
土地の境界が明確に示されているか、境界にあるブロックなどの所有権がどちらにあるかも確認しましょう。
もし、明確になっていない場合は、後に近隣トラブルに発展するケースもありますので、土地家屋調査士に依頼をして隣地の所有者の立会いの元、確定測量を行った方がいいでしょう。
確定測量って費用はどれくらいかかるの?
地域によって違いますが、相場は20~50万円程度が多いです。
外構費用の考慮
角地は建ぺい率の緩和ができたり、日当たりや風通しが良いという利点がありますが、外構費用がかかりやすい点にも注意が必要です。
隠れたコストを見逃さず、賢く予算を管理しよう
これらの隠れたコストを見逃さないことで、予算を守りつつ理想の家を建てることができます。
値段交渉の際には、これらのポイントを考慮し、「この土地なら追加でこれだけのコストがかかりそうなので」と具体的に伝えることで、より良い条件を引き出せるかもしれません。
その他の確認事項:土地購入前に見逃さないポイント
縦列駐車の土地形状は再確認を
縦列駐車しかできない土地の形状を選ぶ場合、実際にその形状での駐車が不便でないかを再度確認しましょう。
縦列駐車は敷地面積を有効活用できる反面、日常的な車の出し入れがストレスになることもあります。
特に家族が複数の車を所有している場合、駐車スペースの使い勝手をしっかり検討することが重要です。
セットバックと土地の有効面積の確認
前面道路が4メートル以下の場合、セットバックが必要になることがあります。
セットバックとは、道路の拡張に備えて土地の一部を提供することです。
これにより、実際に利用できる土地の面積が減少してしまうため、購入前にしっかり確認しておく必要があります。
防火地域での建築制限に注意
防火地域に指定されている土地では、建築費用が通常よりも高くなることがあります。
防火性能を高めるための特別な建材や工法が求められるため、予算内で収まるかどうか事前に確認しておきましょう。
ハザードマップを使ったリスク確認
土地選びの際には、ハザードマップを確認して、土砂災害や津波などのリスクがあるかどうかを把握しておくことが重要です。
特に、土砂災害特別警戒区域や津波災害特別警戒区域に指定されている場合、長期優良住宅の建設ができないことがあります。
将来のリスクを減らすためにも、ハザードマップの確認を怠らないようにしましょう。
重要事項説明をじっくり確認する
契約前には、必ず重要事項説明を受けることが法律で義務付けられています。
この説明を契約直前に急いで受けるのではなく、できれば1週間以上前に行い、自分に不利な条件がないか、疑問点がないかをじっくり確認しましょう。
また、間違えていることもあるので、第三者の宅地建物取引士に内容を確認してもらうと、さらに安心です。
安い土地には注意を
相場よりも坪単価が安い土地は、一見お得に見えますが、何らかの問題を抱えている可能性があります。
たとえば、敷地の大きさをすべて使えない、外構工事に多額の費用がかかる、などのケースがあります。
安い理由をしっかりと確認し、総額でのコストが予算を超えないかどうかを見極めることが大切です。
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